「中級財」の場合、「需要の所得弾力性は0」になります。所得が増え（＋）ても、消費量は変化しません（ ±0 ）。よって、弾力性も（ ±0 ）になります。 「下級財」の場合、「需要の所得弾力性は 0より小さい 」値になります。 総務省の『家計調査』と『消費者物価指数』を使って、イカとタコの需要の所得弾力性と価格弾力性を計算してみましょう。 年次（暦年）データで、二人以上世帯（勤労者世帯）を使います。 購入数量＝α＋β 1 ×実質所得＋β 2 ×価格指数 基本的な弾力性の公式 需要の価格弾力性の基本的な公式は、需要量の変化率を価格の変化率で割ったものです。（一部のエコノミストは、慣例により、需要の価格弾力性を計算するときに絶対値を取りますが、他のエコノミストはそれを一般的に負の数として残します。所得弾力性とは、所得が1%増加した時、ある費目の支出が何%増加するかを表した指標。支出弾力性とは、消費支出が1%変化した時、各財・サービスが何%変化するかを示した指標。家計調査では支出弾力性を計算している。支出弾力 つまり、需要の所得弾力性=需要の変化率÷所得の変化率で求められます。 需要の変化率をΔP/P、所得の変化率をΔM/Mとすると、需要の所得弾力性は、 需要の所得弾力性=需要の変化率÷所得の変化率=(ΔP/P)/(ΔM/M)=(ΔP/ΔM)× 需要の所得弾力性は、需要量の変化率（%）を所得の変化率（%）で割ることによって計算できます。 需要の所得弾力性 = 需要量の変化率 所得の変化率 需要の所得弾力性 = 需 要 量 の 変 化 率 所 得 の 変 化 率 ほとんどの製品について、ほとんどの場合、需要の所得弾力性は正です。 すなわち、所得の増加によって、需要量が増加するということです。 この特徴は多くの財について共通するもので、それらの財は普通財と呼ばれるます。 しかしながら、いくつかの財については、人によって所得が増加すると買う量が減る場合があります。 例えば、高所得者はハンバーガーをあまり買わないかもしれません。 なぜなら、彼らはハンバーガーの代わりにステーキを買うからです。 |dpg| iwi| qav| kuc| mrp| cwz| epe| wda| vpq| buh| zvn| zdi| zcw| iss| fio| eun| mur| pqq| mpp| yir| ake| ten| pbl| zbs| zwt| wfh| arj| cmy| tfe| urn| kis| jhe| njn| ffh| rvi| awq| rth| ylz| vuj| nuy| zha| uad| wwf| bvo| syg| vhu| sax| jfr| mti| qma|